豊田市、京都府２店舗で「愛知県の男余りの問題」を解決すべく活動しているファーストペンギン・マリッジ代表の中山です。
前回のブログに引き続き40代初婚子供目的で婚活されている男性からの学んだ事です。
今回のテーマは、結婚後の家庭のイメージです。
1．プロローグ
実は私、バブル期入社で社内結婚でした。
1992年に結婚した当時は男女雇用均等法が施行されていましたが、上司からカミさんの退社を促す今でいうとパワハラがありました。
1992年の時点では、社内恋愛で結婚した場合は女性側が退社する暗黙のルールでした。
そして月日が流れて2001年。
まだ社内恋愛は活発でしたが、1992年と意識が変わっていました。
関西の社内恋愛カップルは、結婚後、男性側が退社して女性（妻）が会社に残る選択をしたのです。
2001年頃は、まだ女性が一旦会社を辞めると正社員での就職が難しかったからです。
そして女性はしっかり育児休暇をとっていました。
1991年に「育児休業に関する法律」（育児休暇法）、1992年に施行されました。
我が家の場合は施行されて間もなかったので育児休暇法を取得できませんでしたが、10年間の間に会社側の意識が変わったのです。
そして女性の意識も少しずつ変わってきたのです。
では男性の意識は変わってきているのでしょうか？
2．40代初婚男性が持っている昭和の家庭への憧れ
日曜日のアニメの代表は、サザエさんとちびまる子ちゃん。
どちらも現代の家庭から離れてしまっています。
しかし40代男性は、団塊の世代の子供世代であり、結婚後のイメージは団塊の世代に近いものではないかと思います。
【専業主婦の妻と２から３人の子供、男性は外でしっかり働く】
しかし終身雇用が終わった現代では、彼たちのイメージの家庭を築く事は無理な状況です。
ずっと女性と生活してきた男性は難しい事は肌感覚でわかるのですが、女性と縁が薄く40代で初婚男性には、なかなか理解しにくいのです。
3．女性が働き続ける事を支援する法律
2016年4月に女性の職場での活躍を推進するための法律が施行されました。
これは企業による女性活躍のための行動計画策日本政府は、労働人口減による社会の後退を防ぐために女性の活躍をターゲットにしたものです。
【女性の職業生活における活躍の推進に関する法律】
・企業による女性活躍のための行動計画策定を促すもので、行動計画に掲げた目標を達成した企業は助成金を受け取れるという法律。
・再就職を希望する女性をサポートする取り組みも始まっています。
・厚生労働省は、育児・介護休業法の周知活動や、男性の仕事・育児の両立をサポートするイクメンプロジェクトを推進しています。
4．40代初婚男性が結婚相手として希望する20代女性の意識
政府・企業の支援を受け、現在は女性もフルで働くのが当たり前の時代です。そして女性が再就職するにはパートナーである男性のサポートが必要です。
子育ては重労働であり復職後に男性側にも負荷がかかります。
2017年に社会人になった女性は、2024年で31歳になります。
つまり20代女性は男性が家事・育児に関わり分担することが結婚の必須条件になっています。
加えて終身雇用が崩壊した今、40代男性を選び、40代初婚男性がイメージする家庭を20代女性が受け入れるでしょうか？
限りなく無理な条件ではないでしょうか？
5．40代初婚男性は一度、自分が築く家庭のイメージを見直しましょう。
自己分析をしないままで、結婚相談所・婚活パーティ・マッチングアプリで婚活すると、お見合いや仮交際のデートまでは進むことができるかもしれませんが、真剣交際には進めません。
42 歳未婚男性が、自分の子供が欲しいと言って婚活を開始したケースでは、女性仲人・婚活女性は男性の認識不足でお相手にしてもらえない可能性が高いです。
もちろん子供を持つことが結婚の目的である。という主張は理解できます。またお金と若さの等価交換という男性の主張も、会社経営者などの資産家だと成立します。
しかし大半の40代子供目的で婚活される男性は、標準的な年収でした。特に子供への拘りの強い男性の方が低年収の傾向があるくらいです。
おそらく女性から選ばれなかった故に、頭の中で理想が大きく育ってしまっているのかもしれません。
40代で成婚する男性は、結婚相談所の仲人のアドバイスを素直に聞ける方です。
もし自分の拘りを貫きたい方は、結婚相談所ではなく他の婚活媒体での活動の方がストレスがないかもしれません。
Good Luck！
